11月9日（水）〜11日（金）の3日間，東京ビッグサイトにおいて，「第34回日本医療福祉設備学会」（学会長：酒井順哉・名城大学大学院都市情報学研究科保健医療情報学教授），および併設「HPSPEX Japan 2005」が開催された。日本医療福祉設備協会（会長：馬杉則彦・湯河原厚生年金病院院長，写真1）が主催し，「エビデンスが求められる医療・福祉の展望〜機器・設備の客観的評価が差別化を作る〜」をメインテーマに，総演題数128の学会発表と，226社，724小間の展示が行われた。

　学会では，今日の厚生行政や業界動向を的確に把握し，EBM（Evidence-Based Medicine）やEBH（Evidence-Based Healthcare）の観点から，医療を取り巻く機器や設備の経済性・効率性が時代に合致しているかを検証するためのプログラムが企画された。なかでも，医療安全，経済効率性の向上や客観的評価に役立つとされる電子カルテシステムについて，「病院経営に役立つ電子カルテ〜電子カルテで何が変わるか？〜」をテーマとしたシンポジウムが設けられ，浜松医科大学医療情報部の木村通男教授（写真2）を司会に，マサチューセッツ工科大学客員教授の秋山昌範氏（写真3），高木病院予防医学センターの内藤恵子氏（写真4），国際医療福祉大学の阿曽沼元博氏（写真5），日本システック（株）の永井　肇氏（写真6）が，それぞれの経験を踏まえて，電子カルテシステム導入の効果や課題について発表した。

　また，HOSPEXでは各企業の展示のほか，都市型介護施設，電子カルテを含めた病院施設のあり方などを提案する3つの特別企画ブースが設けられた。“インテリジェント手術室とロボット手術の最前線”をテーマとしたブースでは，（株）日立メディコが0.4T永久磁石オープンMRI「APERTO」を展示。現在，東京女子医科大学，九州大学などとプロジェクトを組んで進めている未来の手術室が再現された。実験段階の手術ロボットが展示されるなど，最新の医療現場が体感できるとあって，参加者の注目を集めていた。

シンポジウムI：病院経営に役立つ電子カルテ
座長の 木村通男 氏 （写真2）		秋山昌範 氏 （写真3）		内藤恵子 氏 （写真4）
阿曽沼元博 氏 （写真5）		永井　肇 氏 （写真6）