今回4回目の出展となったドクターネットは，遠隔画像診断支援サービスとPACSを中心に展示を行った。

　 2009年度にIT戦略本部がまとめた「i-Japan戦略2015」において，ITを活用した遠隔医療の必要性が言及されたほか，今年度から本格的に始まる地域医療再生計画でも多くの自治体で画像連携のネットワークシステムを構築するとしていることから，遠隔画像診断や画像連携システムのニーズが，非常に高くなっている。同社もこうした状況を踏まえたPRをしていた。（4月9日取材）

ドクターネットブース

　 遠隔画像診断支援サービスの「Tele-RAD」は，病院・診療所から送られてきた画像を同社のグループプラクティスに参加する放射線科医が読影するというもの。依頼施設が撮影した画像とPDF化した読影依頼書をドクターネットに送信すると，同社のオペレータがチェックし，サブスペシャリティごとに振り分ける。読影医は依頼画像を読影し，同社を介して依頼元へレポートとして戻される。依頼側は同社を介して放射線科医に問い合わせなどができ，インタラクティブな遠隔画像診断が行える。画像データは同社のデータセンターを用い，セキュアな運用が可能。また，読影の際は，アプリケーションサーバを用いて同社の画像配信・レポーティングシステム「Flex view」を使用するので，放射線科医はインターネット環境さえあれば，どこにいても読影ができる。

　 同サービスには現在，専門医の認定を受けた約120名の放射線科医が参加しており、質の高い画像診断を提供する。これまでは，常勤の放射線科医が不在の施設から依頼を受けることが多かったが，最近では画像診断管理加算2の算定やモダリティの高性能化によるデータの増大などを背景に，放射線科医がいる施設からの依頼も増えているという。また，健診施設を持つ医療機関から大量に発生する健診・検診画像の読影依頼があるなど，ニーズが高まっているということだ。

　 Tele-RADの仕組みを用いたものが「Cyber PACS」である。地域中核病院と診療所との連携や，読影会社を新設し遠隔画像診断を行う場合に，ドクターネットのデータセンターを用いるもの。サーバやネットワークインフラのイニシャルコストだけでなく，サポートやメンテナンスなどのランニングコストが削減できる。さらにセキュリティ対策といった運用面の負担も軽減することが可能になる。

Tele-RADとCyber PACSのデモンストレーション

　 主力製品の1つである「ドクターPACS」は，これまで国内で約600施設での導入実績があり，現在年間100施設程度ユーザー施設を増やしているという。これまでは放射線部門で発生する画像を主に扱ってきたが，ユーザーのニーズに応える形で，内視鏡，超音波装置の画像も表示できるようになった。

　 また，レポートエディタは，マルチモダリティレポートとして，マンモグラフィ，健診，内視鏡など画像診断装置や検査目的に応じて，ワンクリニックで専用レポートの画面が画像とともに展開される。さらに施設のニーズに合わせ，画面レイアウトをカスタマイズすることができる。

　 なお，既存ユーザーに対してはオプションで対応するという。

ドクターPACSでのマンモグラフィ画像とマンモグラフィ用レポートエディタ画面

　 健診センターなど複数のモダリティを持つ施設のために，同社が提案するのが「Medical Time Scheduler」。同システムは検査予約システムだが，これまでの電子カルテシステムやオーダリングシステムとは異なり細かな設定が可能で，スケジュール管理に特化した機能を有している。月別，日別などに画面切替ができ，日別表示では，被検者の検査の予約状況が表示される。月別の表示では，装置の空き状況が6割埋まるとオレンジ，8割埋まると赤と色分けされ，検査予約の管理がしやすくなっている。

　 これと連動するものとして検査の予約状況を時系列に表示し，無駄のない効率的な検査業務に寄与する「PMS（Patient Management System）」と呼ばれるシステムも展示された。