ソニーモバイル,日常の活動記録と体力測定による健康管理プラットフォームを開発
〜パーソナルヘルスケアサービス「FAIT(ファイト)」として導入開始〜

2017-9-26

ソニー


ソニーモバイルコミュニケーションズ(株)は,PDCAサイクルにより健康的な生活を促進する健康管理プラットフォームを開発し,パーソナルヘルスケアサービスFit with AI Trainer「FAIT(ファイト)」として,2017年9月より法人向けに導入を開始する。

「FAIT」は,専用のスポーツセンサーと運動解析技術により,定期的な体力測定の結果データと,専用のアクティビティトラッカーで記録した食事・睡眠・歩数などの日常活動記録を解析し,ユーザーに合わせたトレーニングメニューをアドバイスするサービス。本サービスは,フィットネスクラブや介護施設などにおいて,個人に適したメニューを提案することにより,健康改善の効率向上やモチベーションの維持に貢献する。

Fit with AI Trainerの概要

Fit with AI Trainerの概要

 

本サービスは,2016年以降,ソニー・ライフケアグループのライフケアデザイン(株)が運営する介護付有料老人ホームなど複数の施設で実証実験を重ね,実用に向けてエンドユーザーのフィードバックを収集してきた。
本サービス開始にあたり,ライフケアデザイン(株),(株)ベネッセスタイルケア,アグリマス(株),ヒューマンライフケア(株),大和ハウス工業(株)(順不同,敬称略)などの幅広い業態の企業で導入※を決定している。また,スポーツクラブNAS(株),(株)わらわらでは,今年度中の導入を予定している。

なお,今回「FAIT」として導入する健康管理プラットフォームは,記録したデータをクラウドで管理しているため,サービス導入時,もしくは企業が運営する稼働中のサービスに本サービスを加えることで,より魅力的なサービスを提供できる。例えば,共用施設やフィットネスクラブ内など複数の拠点で測定したデータを相互に共有し,統合して管理できるほか,ビックデータとして蓄積後,ディープラーニングによるAI(人工知能)で解析し,効率的なトレーニングメニューの提案において,精度の向上が期待できる。

近年さらに高齢化が進み,医療費や介護費の抑制が社会課題となっており,様々な業種において,健康管理サービスを付加価値として提供する企業が増えている。ソニーモバイルは,本プラットフォームの提供を通じて,社会課題解決の一助となることを目指していく。

※導入先企業のサービスと組み合わせて,ユーザーに最適なベネフィットを提供。詳細は各社発表を参照。

  • ソニー・ライフケアグループのライフケアデザイン(株)が運営する介護付有料老人ホームでは,生活リハビリを視野に入れた機能訓練のアドバイスも行う。
  • 大和ハウス工業(株)等が開発する分譲マンション「プレミスト湘南辻堂」では,マンション内共用施設で測定できるほか,自宅のテレビで測定の結果や日常の記録・トレーニング情報を見ることが可能。また,スポーツクラブNASとサービス連携も行う。詳細は
    https://www.daiwahouse.co.jp/mansion/kanto/kanagawa/syounantujidou/
  • スポーツクラブNAS(株),(株)わらわらでは,FAITタグを会員証としても活用する。

 

●パーソナルヘルスケアサービス『Fit with AI Trainer』の特長

1. 加速度センサーを搭載した防水の腕時計型アクティビティトラッカー「FAITタグ」を身に付けて生活することにより,睡眠時間や歩数,食事時間などの日常の活動データを記録する。さらに,毎月の測定時に,専用サーバー上のクラウドデータと同期するため,個人のスマートフォンは必要ない。

2. 大腿などに装着して動作を検知する「スポーツセンサー」とタブレットとの組み合わせによる体力・認知機能測定システムを開発。トレーニング施設や共用設備等など導入先施設に設置して,定期的に測定すると,体力や認知機能のスコアを記録できる。本システムでは,筑波大学との共同研究から開発した独自の測定手法を活用することにより,固定の測定機材や広い空間,専門のトレーナーやサポートスタッフによる補助を必要とせずに,タブレットの指示に従って高齢者も容易に行える動作の結果から,体力や認知機能を可視化できる。

3. 体力や認知機能の測定結果と「FAITタグ」で取得した日常の活動データとを解析し,個人に適したトレーニングメニューを自動で提案する。トレーニングメニューの内容は,導入企業の業態,サービスや顧客に合わせてカスタマイズできるほか,筑波大学 山田実准教授監修によるソニーモバイル独自メニューを提供することも可能。また対象は,高齢者向け介護施設から,健康経営,フィットネスクラブまで,幅広く対応する。

4. 将来的には,本サービスから得られるビッグデータを解析・学習し,より幅広い健康促進アドバイス提案ができるように進化させていく。

詳細は,専用ページへ
https://www.sonymobile.biz/service/

 

●問い合わせ先
ソニーモバイルコミュニケーションズ(株)
https://www.sonymobile.biz/service/

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