デジタル聴診デバイス「ネクステート」を開発・販売する（株）シェアメディカルは，フランスのPARSYS Telemedecineと提携し，同社の災害医療対応オンライン診療支援プラットフォーム「メディキャプチャ」の日本国内における販売権と日本語化権を獲得した。

「メディキャプチャ」は，フランス軍でも採用され過酷な環境で使用することを想定して作られており直感で利用できる洗練されたUIを備え，医師はネクステートなど，さまざまな医療機器から集めた客観的なバイタルデータを確認したうえでオンライン診療を開始する事ができる。元々，外洋船や航空機など通信環境が十分でない低帯域の通信環境下でも稼働することを想定されており，中山間地域や離島などでの利用は無論，災害時の医療支援にも最適である。また，HL7 FHIR規格に対応する初のオンライン診療ツールであり，同規格に対応するクラウド型電子カルテとのシームレスな連携も可能であり，日常の訪問診療や訪問介護，往診などでも活用可能になる。

堅牢なハードシェルケースに血圧計，体温計，SPO2計，ネクステートなどをコンパクトに収納

従来のオンライン診療ツールが主に映像と音声による主観的な診療に留まっていたのに対し，メディキャプチャは検査機器から得られる客観的データと最新の通信技術を組み合わせることで，質が高く安定した次世代のオンライン診療を可能にし，医師の診断精度向上に寄与する。

シェアメディカル（株）は，PARSYS Telemedecine社との連携により「メディキャプチャ」を更に強力なオンライン診療ツールとして提供していく。

「メディキャプチャ」の主な特長

• フランス軍でも採用され，アプリケーションは極力言語に依存しない直感で利用できるUIを採用し，ITリテラシーによらず使用可能
• 低帯域の通信環境下でも動作する独自プロトコル
• Starlink衛星通信にも対応し，携帯電波の届かない離島や中山間地域でも運用可能
• 対面診療と同じように患者の検査データ（血圧，体温，血中酸素濃度，血糖値など）を事前，あるいはリアルタイムに収集し検査データを見てからオンライン診察が可能
• 慢性期患者には検査データをクラウドで蓄積し経時変化を確認することも可能
• 医療情報のデータ連携を標準化するための国際規格HL7 FHIR規格に対応し，電子カルテなど院内システムとのシームレスな連携を実現

施設間オンライン診療から医療MaaSまで

従来のオンライン診療は映像と患者の症状説明だけでは対面診療と同等の診断は難しく，負担の割に診療報酬上の手当も乏しいことから医師からの抵抗もあった。しかし「メディキャプチャ」なら，2024年度の診療報酬改定で新設される「D to P with N」モデルに対応し，患者の生体データを事前，あるいはリアルタイムで現地にいる看護師が検査を実施し医師に送信できる。これにより，対面診療と同じように事前に検査データを十分考慮した上で質の高いオンライン診療が可能になる。

中山間地域や離島の診療所と医療センターなど中核病院をオンラインでつなぐ「D to P with N」モデル。今年6月からの診療報酬改定により，このモデルを使用した場合，へき地診療所側の看護師に対して50点加算されることになった。

特に中山間地域などの医療資源が限られた地域では，「メディキャプチャ」を活用して地域の診療所と中核病院をオンラインでつなぐ施設間オンライン診療体制を構築することで，災害時の医療拠点づくりや「テレビ診察の日」としてオンライン診療を常設し住民に慣れてもらうことでヘルスケアサービス提供が容易になる。

医師が通いの場合，どうしても開院日が限られてしまうが，「テレビ診察」の日を常設で設けることで，医師の移動負荷が低減し，働き方改革にも資するモデル。

シェアメディカルとPARSYS Telemedecine社は，この先進のオンライン診療ツールを武器に，災害医療をはじめとするデジタルヘルスケア分野で貢献していく考え。