東京大学・キヤノン・キヤノンメディカルシステムズが医療分野における産学協創協定を締結

2023-11-16

キヤノンメディカルシステムズ

キヤノン


東京大学・キヤノン・キヤノンメディカルシステムズによる産学協創協定の調印式の様子

東京大学・キヤノン・キヤノンメディカルシステムズによる
産学協創協定の調印式の様子

東京大学,キヤノン(株),キヤノンメディカルシステムズ(株)は,医療分野における産学協創協定を締結することで合意し,2023年11月7日(火),同大学伊藤謝恩ホール(東京都文京区)において調印式を行った。それに先立ち,記者会見が行われ,キヤノン(株)代表取締役会長兼社長CEO・御手洗冨士夫氏,キヤノンメディカルシステムズ(株)代表取締役社長・瀧口登志夫氏,同大学総長・藤井輝夫氏の挨拶と,同大学工学研究科教授・佐久間一郎氏およびキヤノンメディカルシステムズ(株)研究開発センター所長の古賀章浩氏による連携内容説明が行われた。

はじめに,御手洗氏が挨拶に立ち,本協定の目的について「“個々人のQuality of Lifeを最大化し,病とも共生する社会”の実現〜個別化医療の社会実装で多様な社会・医療要請を解決〜」を共通ビジョンとして,個々人に見合った最適な医療の提供を通し,Well-Beingな社会の実現をめざすものであると概説した。先進国においては「人生100年時代」と言われており,Well-Beingを実現し豊かに生きるためには病との共生が必要であると指摘。そうした課題認識に対し,志を同じくする三者で産学協創を開始できることは非常に意義深いことであると述べた。

御手洗冨士夫 氏(キヤノン)

御手洗冨士夫 氏(キヤノン)

 

次に,瀧口氏が登壇し,同大学の医療分野における初めての産学協創のパートナーとしてキヤノンが選ばれたことへの感謝の意を表した。また,医療を取り巻く課題の解決には最先端技術によるソリューションの提供が必須であるが,一企業の取り組みでは不十分であると指摘。本産学協創では,同大学が有する医学,法学,社会学などさまざまな専門分野における深くて幅の広い知識とキヤノンが持つ多彩な技術力を融合させ,科学的・医学的エビデンスと市民目線を両立させて課題解決に取り組んでいきたいとの抱負を述べた。

瀧口登志夫 氏(キヤノンメディカルシステムズ)

瀧口登志夫 氏(キヤノンメディカルシステムズ)

 

続いて,藤井氏が登壇し,同大学が2021年9月に定めた基本方針「U Tokyo Compass」の基本理念の一つである「多様性と包摂性」は,キヤノングループの基本理念である「共生」という考え方と共鳴するものがあると述べた。また,現状,人類社会が直面する地球規模のさまざまな課題を解決し,Well-Beingを実現するためには,大学だけではなく,市民や産業界との対話が重要であるとし,今回の産学協創のテーマである「“個々人のQuality of Lifeを最大化し,病とも共生する社会”の実現」に向け,キヤノンと共に取り組んでいけることへの期待を示した。

藤井輝夫 氏(東京大学)

藤井輝夫 氏(東京大学)

 

続いて行われた連携内容説明では,まず佐久間氏が登壇し,産学協創協定の背景とねらいを中心に概説した。なかでも協創事業の特徴として,単に技術を創るのではなく,文理を超えた幅広い知識で社会・医療が抱える課題などについて議論し真因をあぶり出していくことや,医療ソリューションの研究開発と同時に医療政策・倫理的配慮に関する議論をセットで行っていくとの方向性を示した。

佐久間一郎 氏(東京大学)

佐久間一郎 氏(東京大学)

 

次に,古賀氏が,協創事業の特徴と概要や同大学とキヤノンの役割を概説した。共通基盤テーマとしては「医療における臨床データ利活用」と「CDS(clinical decision support)推進に適した数理生体モデルの実現」,個別研究テーマとしてはWell-Being実現に貢献する研究として「がん再発早期発見・再発予防CDS」「AI活用CDSの社会実装促進」「アルツハイマー病の早期発見,患者状態把握によるQOL最大化」を挙げ,研究力と技術力の融合によって,本協創ビジョンの実現に取り組んでいきたいとの抱負を述べた。

古賀章浩 氏(キヤノンメディカルシステムズ)

古賀章浩 氏(キヤノンメディカルシステムズ)

 

●問い合わせ先
国立大学法人東京大学 産学協創部 E-mail:kyoso-info.adm@gs.mail.u-tokyo.ac.jp
*本件のお問い合わせに関しては,件名冒頭に「1107記者会見」との記載をお願いします。
キヤノン(株) 広報部 TEL 03-3757-9949
キヤノンメディカルシステムズ(株) 広報室 TEL 0287-26-5100

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