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    「導入/運用ノウハウ事例発表会」2017 Report 
    電子カルテの運用や持続的な地域医療連携のノウハウを共有し,成熟したシステム構築をめざす
    ─ ユーザー会の枠を超えて次世代ヘルスケア基盤の構築に取り組む

    2017-11-20

    電子カルテフォーラム「利用の達人」&地域医療ネットワーク研究会合同企画 「導入/運用ノウハウ事例発表会」Report

    富士通の電子カルテシステムのユーザーと,地域医療ネットワークの「HumanBridge」を利用する医療機関が集まり,導入事例や運用ノウハウを発表,共有する「導入/運用ノウハウ事例発表会」(以下,事例発表会)が,2017年9月23日(土),24日(日)に富士通本社(汐留シティセンター:東京都港区)で開催された。事例発表会は,ユーザーによる発表やワークショップ,ハンズオンセミナー,システム展示などプログラムは多岐にわたる。セッションの模様は,大阪など全国の5か所のサテライト会場に中継され,参加者は2日間で325施設717名に上った。今回は,その模様と同時にユーザー会の成り立ちと事例発表会の役割をあわせて紹介する。

     

     OUTLINE 利用の達人&地域医療ネットワーク研究会

     

    事例発表会は,富士通の電子カルテのユーザー会である電子カルテフォーラム「利用の達人」の活動の一環として2004年にスタートし,2015年からは地域医療ネットワーク「HumanBridge EHRソリューション」のユーザーを中心に構成された地域医療ネットワーク研究会との合同で開催されている。1企業のユーザー会だが,利用の達人には438施設,地域医療ネットワーク研究会には260施設が参加しており,大きな規模になっている。ユーザー会の活動のコンセプト,その中で事例発表会の位置づけ,合同開催の意義などを両会の世話人に取材した。

    「利用の達人」世話人の高口浩一氏(左)と岸真司氏(右)

    「利用の達人」世話人の高口浩一氏(左)と岸真司氏(右)

    地域医療ネットワーク研究会会長の牧野憲一氏

    地域医療ネットワーク
    研究会会長の
    牧野憲一氏

     

    富士通では,電子カルテシステムをノンカスタマイズでパッケージ型として成長(レベルアップ)し続けるシステムをコンセプトに提供,HOPE EGMAIN-FXからHOPEEGMAIN-GX,そしてHOPE LifeMark-HXへと発展させてきた(*FUJITSUヘルスケアソリューションHOPE関連製品)。
    その中で,パッケージシステムとして同じ電子カルテを利用する施設が,その導入経験や運用ノウハウの共有,機能向上などを目的として,2003年に発足したのが電子カルテフォーラム「利用の達人」である。世話人の一人である高口浩一氏(香川県立中央病院)は会の役割について,「パッケージシステムの足りない部分をいかに補うかという工夫をユーザー同士で共有し,運用を考えることで電子カルテを使いこなす達人になろうというのがスタートです。それは同時に新規施設にとっての導入時の道しるべにもなっています」と述べる。同じく世話人の岸真司氏(名古屋第二赤十字病院)は,「当院は他ベンダーからのリプレースで参加しましたが,同じパッケージを使っている施設同士,すぐに話が通じて本当に役立つアドバイスがもらえたことは助かりました」と述べる。
    利用の達人では,Webサイト上のコンテンツバンク(ユーザーが作成したテンプレートやマスタなどを利用できるサービス)などユーザー間の知識や情報共有のためのサービスを提供しているが,その中でも事例発表会は情報共有の場として大きな意味を持つと,高口氏は次のように述べる。
    「利用の達人には,システムのレベルアップを図るという目的がありますが,事例発表会は課題の共有や方向づけを行う場として大きな役割を果たしています。声の大きい施設の意向ではなく,全体の病院の共通項や最大公約数を集約し,ユーザー全体としてメリットのある方向に持っていくことができます。それと同時にここで発表されるユーザーの生の声が,富士通のSEをはじめ開発陣と共有できるのは,富士通にとっても大きな財産になるのではないでしょうか」

    ●地域医療連携の拡大,継続的な運用のためのノウハウを共有

    一方,地域医療ネットワーク研究会は,保健・医療・福祉のシームレスな連携を実現し,地域におけ情報共有を推進することを目的に2011年に設立された。2017年10月現在で,会員施設数260,会員数650名となっている。HumanBridgeのユーザーが中心ではあるが,会長の牧野憲一氏(旭川赤十字病院)は「富士通のユーザーだけでなく,広く地域医療連携にかかわる方々がオープンに参加していることが特長です」と説明する。利用の達人と同様に,活動は地域医療ネットワークの運用ノウハウの共有と機能の向上が中心だが,牧野氏は,「電子カルテと違って地域連携システムは地域ごとに構成や運用が異なります。その状況を互いに共有することは課題を解決する時にも役立ちます」と述べる。地域医療ネットワークは地域医療再生基金など補助事業をきっかけに進展したが,構築後の事業の継続性や持続性が課題となっている。牧野氏は,「そういった課題を各地域で共有しながら,国民の健康増進に役立つシステムを持続的に運営するためのノウハウを構築することが当会の役割の一つだと考えています」と述べる。

    ●合同開催によって,より広い視点での運用や課題の共有が可能に

    事例発表会は,2015年から2つのユーザー会の合同開催となった。岸氏は,「研究会には富士通以外のユーザーもおり,違った視点からの発表や意見もあって議論に広がりを感じました。システムが成熟し次のステップに進むためには必要なことです」と述べる。高口氏も,「今後の医療の方向性は,地域からさらにはPHRのような患者個々の情報共有に進むことは間違いなく,電子カルテも病院だけでなく在宅や介護など外の領域とどのように連携していくかを議論することは重要になります」と合同開催の意義を説明する。地域医療ネットワーク研究会としても,合同開催のメリットは大きいと牧野氏は次のように述べる。「多くの医療機関に普及している電子カルテに比べ,地域連携に取り組む施設はまだ多くはありません。これまで地域連携に参加していなかった施設にもネットワークの重要性をアピールする機会でもあり,またスムーズな情報連携や共有のためのきっかけにもなると思います」
    2つのユーザー会による“合同開催”は,ヘルスケア領域での情報共有のあり方を先取りしていると言えるだろう。

     

     セッションPick up 電子カルテやDWHを用いたデータの利活用や地域連携ネットワークの運用事例など多彩なテーマで発表

     

    今回の「導入/運用ノウハウ事例発表会」では,ユーザー発表が14セッション74演題に上った。テーマは,【データの利活用】や【地域医療連携に関連した診療報酬加算】【医療安全〜電子カルテを使った医療安全対策】【重症度,医療・看護必要度】【チーム医療間・多職種間の情報共有】など多岐に渡る。その中から,診療や看護でのデータ活用事例など4セッションをピックアップしてレポートする。

    2日間で全国からで325施設717名が参加

    2日間で全国からで325施設717名が参加

    会場では質問や意見交換が活発に行われた。

    会場では質問や意見交換が活発に行われた。

     

     Pick up 1 データ利活用 電子カルテやDWHのデータを活用し診療や経営支援に役立てる

     

    【データ利活用】のセッションでは,神鋼記念病院の櫃石秀信氏,池田市役所の藤本智裕氏をファシリテータとして,電子カルテやDWHのデータを基に診療予約や経営支援に活用した事例6題の発表があった。
    手術に関する医療材料費の算出を試みてを発表した順天堂大学医学部附属練馬病院の小澤淳子氏は中央手術室で行われる手術の支出(医療材料費)の把握の取り組みと結果について報告した。同院では,中央手術室で年間6000件の手術を行っている。小澤氏は,経営支援の一環として手術件数など稼働状況や医療収入だけではなく,支出を明確にすることで収支を明らかにする取り組みを行った。これに当たっては,手術関連のマスタを見直し,医事術式名称が術式名称と1対1になるようにマスタを変更,併せて連携する加算項目の関連付け,材料リストの作成などを行いセットとして登録した。2016年の4月から見直しを開始し10月には新しい運用に切り替えたが,実施入力が煩雑になるため医師事務作業補助者の協力も得て運用した。実際に11月からDPC対象術式ごとの保険請求額とそれにかかった材料費用が手術ごとに算出できるようになっているが,小澤氏は医療材料費が保険請求額を上回る術式なども把握できるようになり,診療科や術式ごとの比率が明確化できるようになったことを報告した。こういったデータが出せるようになったことで,院内にマスタ整備の重要性,術式名称や加算項目に対する意識の変化が表れており,病院としてのコスト意識の向上につながっていると述べた。
    経営再建のための管理ツールの開発についてを発表した公立八女総合病院企業団の平山謙司氏は,大学病院の医師引き揚げをきっかけとして経営が悪化した同院の経営再建のために,現在,新たに開発を進めている経営管理ツールのコンセプトを中心に紹介した。330床の基幹病院の同院がある八女・筑後医療圏は,地域医療構想で急性期病床の100床削減が必要とされており隣接する筑後市立病院との経営統合を提案されるなど,経営の見直しを迫られている。平山氏は悪化した病院経営の立て直しを進めているが,医師の確保が難しい中でオーバーワークも問題になっており,業務の効率アップが死活問題となっている。そのためには,パフォーマンスの向上が必須であり,コスト,システム,ドクターそれぞれのパフォーマンスを測定できる新たな経営管理システムが必要であるとして,現在,富士通と開発に取り組んでいる。コスト・パフォーマンスとして診療行為別原価計算を実施し収益・コスト分析を行うと同時に,電子カルテの使用状況などからドクターの診療状況を把握してドクター・パフォーマンスを明確にする。平山氏は,収益と投入されたリソースを評価しパフォーマンスを改善するための“パフォーマンス・モニター”の開発が必要で,これにはユーザー会の協力も必要だと述べた。
    情報収集から情報活用へ〜新WG設置の取り組みに協力してを発表した高知医療センターの町田尚敬氏は,同センターが協力した利用の達人情報/管理活用フォーラムの新しいワーキンググループ(WG)設置の取り組みについて紹介した。情報/管理活用フォーラムでは,経営改善や医療の質向上に向けたデータ分析のノウハウを共有するWGとして,“情報活用WG”の設置を進めている。町田氏は,現在のDWH-WGの活動が,データ分析に必要とされる,理論・技術・センス(感覚・能力)の中で理論と技術論に終始していることを指摘。情報活用WGでは,最終目的を「単なる処理方法を身につけることをめざすものではなく,病院が本当に必要とする力を身につける」こととし,その上でまず富士通の担当者の経営分析業務の研修を行ったことを報告した。町田氏は最後に,実際の経営戦略モデル事例として,「紹介患者数/逆紹介患者数と看護必要度A項目の関係」を表現したグラフを示し,より密度の高い連携を行う指標を研修の成果として紹介し,今後のWGでのカリキュラムの方向性などについても説明した。

    小澤淳子 氏(順天堂大学医学部附属練馬病院)

    小澤淳子 氏
    (順天堂大学医学部附属練馬病院)

    平山謙司 氏(公立八女総合病院企業団)

    平山謙司 氏
    (公立八女総合病院企業団)

    町田尚敬 氏(高知医療センター)

    町田尚敬 氏
    (高知医療センター)

     

     Pick up 2 地域医療連携に関連した診療報酬加算 画像情報提供加算,退院支援加算算定のための運用を報告

     

    地域医療ネットワーク研究会のセッション【地域医療連携に関連した診療報酬加算】では,静岡県立総合病院の清水史郎氏と別府市医師会の渡部純郎氏をファシリテータとして6題の発表が行われた。2016年の診療報酬改定において新たに算定が可能になった,“検査・画像情報提供加算および電子的診療情報評価料”と“退院支援加算”について,各施設から電子カルテシステムを利用した算定支援の取り組みや工夫が紹介された。
    検査・画像情報提供加算の算定に係る取り組みでは,旭川赤十字病院の橋本由美子氏が旭川市で構築されている地域医療連携ネットワークシステムである「たいせつ安心i医療ネット」を活用した情報提供,参照による連携と加算算定のための運用について発表した。たいせつ安心i医療ネットは,旭川市医師会が運営し同院など5つの公的病院の診療情報を,地域の137施設で共有している。同院では,外来にネットワーク加入の専用登録窓口を設けて,新患や救急外来受診患者,他医療機関への紹介患者などに対応している。たいせつ安心i医療ネットでの情報公開同意件数は月間600〜700件で推移しており,同院ではネットワークを利用した情報提供,閲覧を算定することで2016年度には年間で84万円の増収となったことを紹介した。また,退院支援加算1の算定に係る効率化を目指した取り組みでは,長崎みなとメディカルセンターの富田浩司氏が退院支援加算1を算定するために構築した“退院支援表”による運用を紹介した。退院支援加算1算定のためには,3日以内の退院困難な患者の抽出,7日以内の患者・家族との面談,多職種によるカンファレンス実施など,入院早期からの情報の把握と多職種で患者の状態を共有した上でのタイムリーな対応が求められる。同院では,この運用のため電子カルテに“スクリーニングシート”“患者・家族面談記録”“多職種カンファレンス記録”などのテンプレートを作成して退院支援計画書を作成する運用フローを構築したが,患者ごとにカルテを閲覧してそれぞれの記録を確認する必要があったため手間がかかっていた。そこで,DWH-GXとExcelのマクロ(VBA)による退院支援表を独自開発して,業務の効率化を図ったことを紹介した。

    橋本由美子 氏(旭川赤十字病院)

    橋本由美子 氏
    (旭川赤十字病院)

    富田浩司 氏(長崎みなとメディカルセンター)

    富田浩司 氏
    (長崎みなとメディカルセンター)

     

     

     Pick up 3 LifeMark-HX導入事例 LifeMark-HXの立ち上げからデータ移行などの経験を共有

     

    セッション【LifeMark-HX導入事例】では,香川県立中央病院の高口浩一氏と南町田病院の松澤一郎氏をファシリテータとして7題の発表があった。次世代型電子カルテシステムであるHOPE LifeMark-HXは,2015年の発売から稼働施設を伸ばしているが,セッションではファーストユーザーの那覇市立病院や最新バージョンの導入施設からさまざまな事例が報告された。
    LifeMark-HX導入事例(薬剤関連マスタ)を講演した大分県立病院の岡本明弘氏は,薬剤師の立場からHOPE EGMAIN-GXからLifeMark-HXへの更新で行った抗生剤使用届の管理機能,DWHを利用した薬剤マスタの管理などの事例を講演した。同院では,移行に当たって不要な薬剤関連マスタの整理を,使用状況や医事,診療,物流マスタを突合して行った。この移行作業や診療マスタメンテナンスの際に,マスタ間の横断的な一括検索や突合,データのエクスポートなどを可能にした,DWHのレポート機能とAccessで構築した“マスタ統合管理”の仕組みを紹介した。岡本氏は,薬剤部門のLifeMark-HX移行のメリットとして,DWHのレポート機能による柔軟なシステム構築,マスタの版管理が可能なことなどを挙げた。
    システム切り替え時間短縮の試みでは,刈谷豊田総合病院の伊藤暢浩氏が2017年にNeoChartからの更新でLifeMark-HXを導入した際の経緯を紹介した。同院では,独自仕様型のNeoChartから,スピードの向上,ランニングコストの低減を目的にパッケージ型のLifeMark-HXを選択,さらに移行(システム切り替え)時の電子カルテ停止時間を最短にすることをめざした。富士通から停止3時間,旧カルテの制限稼働9時間との提案を受け,紙カルテや災害用Webカルテの利用などの計画を立て,移行時運用マニュアルの作成やイントラネットによる情報配信などによって計画どおりに移行できたことを報告した。
    一方で,LifeMark-HXではアーキテクチャが一新され柔軟性や拡張性は向上しているが,システムのレスポンス,EGMAIN-GXと機能が異なることによる操作性やユーザーインタフェースの課題などを指摘する意見も出ていた。利用の達人では,EGMAIN-FXの時代よりユーザーの要望や意見を基にしてシステムのレベルアップを継続的に進めてきた実績があり,今回の発表を受けたシステムの機能の向上や改善が期待される。

    岡本明弘 氏(大分県立病院)

    岡本明弘 氏
    (大分県立病院)

    伊藤暢浩 氏(刈谷豊田総合病院)

    伊藤暢浩 氏
    (刈谷豊田総合病院)

     

     

     Pick up 4 看護に特化したデータ利活用 DWHやDiNQLなど看護業務へのデータ活用事例を報告

     

    【看護に特化したデータ利活用】のセッションでは,大分県立病院の野田眞由美氏と千葉県済生会習志野病院の兵藤敏美氏をファシリテータとして,看護領域でのデータ利活用について管理日誌や診療DWH,DiNQL(日本看護協会の「労働と看護の質向上のためのデータベース」事業)などの活用事例が5題発表された。
    長野赤十字病院の竹村豊子氏は,DWH利用によるDiNQLデータの収集・活用を発表した。同院は2014年度からDiNQL事業に参画し,2017年度には15部署が参加している。DiNQLの評価指標項目は年々増加し,データ収集・分析の負担は増えているが,竹村氏は,その中で“真のデータ”を入力するための工夫を説明した。同院では評価項目のうち,「多職種との退院カンファレンス」「緊急入院数」「年齢階層別患者数」「退院患者転帰」「感染データ」「ADLの変化」「認知症高齢者の日常生活自立度」のデータ収集にDWHを利用している。DWHデータをDiNQLに利用するために,退院カンファレンスについては統一テンプレートに全部署が入力する,緊急入院については定義を明確にするなど,ルールや環境を整備している。また,DWHやDiNQLのデータを部署の目標管理や課題の可視化にも活用しており,時間ごとの退院実施や緊急入院などを分析することで,人員配置の改善に役立てている。最後に竹村氏は,現在はDWHから抽出できる看護関連のデータが少ないため,さらなるシステムの拡張を要望した。
    DiNQLデータの活用〜目標管理での活用から〜では,江南厚生病院の片田仁美氏が同院でのDiNQL事業への取り組みとデータの活用状況について報告した。同院では,DiNQL事業のスタート前から独自に「看護の質評価指標」の作成に取り組んでいたこともあり,試行事業から参加し,正式スタートの2015年には17の全病棟が参加した。データの収集はイントラネットで院内各部署から集約し,入力は病棟の看護課長が一括して行っている。負担の大きい入力のサポートのためデータ入力支援体制を整え,“データ入力お助けツール”なども導入し,テンプレートを使用して登録を行っている。片田氏は,DiNQLのデータ活用の事例として,緩和ケア病棟での転倒・転落発生率を院内の他病棟とデータ比較を行った例,呼吸器・内分泌内科病棟で同じく転倒・転落発生率を同規模病院の病棟と比較した事例などを紹介。DiNQLにより,ベンチマーク比較や中央値を自病院や同規模の病院と比較できることで,成果や課題を可視化でき,より良い看護に結びつけることができると述べた。

    竹村豊子 氏(長野赤十字病院)

    竹村豊子 氏
    (長野赤十字病院)

    片田仁美 氏(江南厚生病院)

    片田仁美 氏
    (江南厚生病院)

     

     

    COLUMN ハンズオンセミナーやシステム展示など多彩なプログラムを提供

     

    事例発表会では,セッション(発表)のほかにもワークショップ形式の【看護よろず相談】と【電子カルテよろず相談】,実際の端末を使ったハンズオン形式の【DWHミニセミナー】など多くのプログラムが企画された。
    グループワークで日々の業務における課題解決やシステム運用のアイデアを共有する看護よろず相談では,看護サマリの見直し,処置入力の困りごとなどをテーマに,グループに分かれ熱心なディスカッションが行われた。そのほか,端末を使ったハンズオン形式でDWHの使い方を学ぶDWHミニセミナー〜初級編「DWHGXからのデータ抽出方法を学ぼう」は2日間で4コマが行われ,いずれも満員となるなど人気を集めていた。
    ランチタイムセミナーでは,1日目に蔵本雄一氏(White Motion CEO)による「セキュリティマニアックス〜侵入。ダメ。ゼッタイ。〜正しく怖がる情報漏洩」,2日目には尾崎式美氏(名古屋第二赤十字病院)による「GXタブレットの導入報告」が行われた。会場内では,富士通や協賛企業によるシステムの展示も行われ,今年は各社ブースを回るスタンプラリーも企画された。
    また,会場内の廊下では,ポスター展示として,「ちょっとした工夫」のフィールドSE編とユーザーによる掲示が行われた。“診療マスタメンテナンス〜全薬剤・全材料メンテナンスの効率化”や“アレルギー・注意情報欄の表示改善”などのテクニックが紹介され,掲載事例は来場者からの投票を受け付けランキングが発表された。

    90分でDWH-GXの使い方を学ぶ“DWHミニセミナー”

    90分でDWH-GXの使い方を学ぶ“DWHミニセミナー”

    フィールドSEの“ちょっとした工夫”をポスターで掲示

    フィールドSEの“ちょっとした工夫”をポスターで掲示

       
    グループワークで課題解決や工夫共有を行う【看護よろず相談】

    グループワークで課題解決や工夫共有を行う
    【看護よろず相談】

    富士通や協賛企業によるシステムの展示も行われた。

    富士通や協賛企業によるシステムの展示も行われた。

     

     FUJITSU Special Report 2017