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バイエル ヘルスケア,大腸CT検査用炭酸ガス注入装置 「RadiCO2lon(TM)」を新発売〜大腸がん検診率の向上を目指す〜

2013-3-21

炭酸ガス注入装置「RadiCO2lonTM 」

炭酸ガス注入装置「RadiCO2lonTM

バイエル ヘルスケア社 ラジオロジー&インターベンショナル事業のグループ企業である日本メドラッド(株)は,大腸CT検査(CTコロノグラフィ検査)用の炭酸ガス注入装置「RadiCO2lon™(ラディコロン™)」と専用のアドミニストレーションセット「CT用直腸カテーテル」(以下,併せて「本製品」)の日本における製造販売承認を取得し,3月18日より販売を開始する。本製品を使用したCTコロノグラフィ(CTC:Computed tomography colonography) 検査が広く普及することにより,患者さんの大腸検査に伴う苦痛を軽減し,さらには大腸がん検診受診率向上と大腸がんの早期発見に貢献することが期待されている。

CTCの日本での第一人者のひとりである国立がん研究センター中央病院 放射線診断科 医長の飯沼 元氏は次のように述べている。「大腸がんは,CTCにより効率的に早期発見することで確実に予後の改善が期待されています。また,CTC検査は,安全かつ簡便に実施可能な検査方法であり,検査時間が短く処理能力にも優れています。前処置の負担が大きい大腸内視鏡検査と比較して,CTCにおけるデジタル前処置法により前処置が簡便化された場合,大腸の検査体系を大きく変革する可能性が高いと考えられています。CTCは便潜血反応と大腸内視鏡の間に位置づけられる検査法として,大腸スクリーニングにおける現状の問題点を解決する可能性があります。※1

アドミニストレーションセット「CT用直腸カテーテル」

アドミニストレーションセット
「CT用直腸カテーテル」

 

増え続ける大腸がん,日本の検診受診率は低い
現在日本人の2人に1人が一生に一度はがんになり,3人に1人ががんで亡くなると言われているが,部位別がん死亡率の年次推移では大腸がんは一貫して上昇を続け,2010年以降第3位となっている。大腸がんは,大腸ポリープが悪性化する前に治療出来れば,予防が可能と言われており,検診での早期発見が重要になる※2。しかしながら大腸がん検診受診率は,2011年度で18.0%※3となっており,その低い受診率の早急な改善が求められている。2012年6月に政府が策定した「がん対策推進基本計画」でも検診受診率を5年以内に40%にまで改善することを目標として掲げている。

CTコロノグラフィ(CTC)検査について
CTC検査は,大腸CT検査で撮影された画像データを三次元化することにより,内視鏡で大腸を覗いたような画像や,腸管を展開した画像など様々な画像で大腸の診断を行うことができる。被験者の身体的負担が大きいと言われている従来の検査法に比べて,検査が短時間で合併症(大腸穿孔や出血など)のリスクも低く※4,身体的・精神的にも被検者の負担が少なく,受容され易い検査法として期待されている。2012年4月の診療報酬改定においても,その有用性が評価され「大腸CT加算」が新設された。

大腸CT検査用 炭酸ガス注入装置 「RadiCO2lon™(ラディコロン™)」
CTC検査では,腸管を適度に拡張させた状態で撮影することで,腸管内の病変部を正確に描出することができる。RadiCO2lon™は,日本人に最適な腸管の拡張を目指して日本の医療機関(国立がん研究センター中央病院)との共同研究により開発された炭酸ガス自動注入装置。RadiCO2lon™は,腸管の拡張で従来使用されていた空気より約130倍腸で吸収されやすい炭酸ガスを使用しており,患者さんの検査に伴う身体的苦痛が軽減される。

製品を担当するブランドマネージャーの鳥羽 輝久氏は,次のように述べている。「日本人向けに開発を行い,広範囲に圧力設定が可能で様々な患者さんに対応できるRadiCO2lon™を日本で販売することにより,大腸がんの早期発見に少しでも貢献できることを嬉しく思っております。」

日本メドラッドの製品には,心血管,CT,およびMRI用の造影剤自動注入システム,またその関連製品(MRI室用患者モニター,MRI室用輸液システム)などがある。RadiCO2lon™はこれらの製品同様,画像診断に貢献する製品として,日本メドラッドの販売ネットワークを通して医療施設に届けられる。

※1 飯沼 元,他:CT colonographyを用いた大腸画像診断-現状と将来展望-.画像診断Vol.30 No.3 348-359,2010
※2 ハリソン内科学 第15版 : 599-605, 2003 (メディカル・サイエンス・インターナショナル)
※3 平成23 年度地域保健・健康増進事業報告の概況(厚生労働省)
※4 Kim DH et al. N Engl J Med. 357(14): 1403-1412, 2007

 

●問い合わせ先
バイエル薬品(株)
広報本部
TEL 06-6133-7333
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